
名刺を使っているビジネスマンで「資格を取ったら名刺に載せられる?」「名刺に資格を載せるときのルールはある?」といった疑問を感じている人は多いでしょう。名刺に資格を載せる場合、名刺全体のレイアウトや資格内容に配慮する必要があります。
この記事では、ビジネスマンが名刺に資格を載せる利点や、名刺情報を掲載した名刺の作成時に留意しておきたいこと、名刺に記載できる代表的な資格について解説しています。
目次
名刺に資格を載せてもいい?
ビジネスマンが名刺に記載する内容は、所属する会社名・部署名・名前・肩書き・連絡先などがメインになります。そのほかの情報として、自分が保有する資格を名刺に記載するのもひとつの方法です。
資格情報が記載されている名刺を商談相手や取引先に渡すことには、いくつかのメリットがあります。なぜ名刺に資格を記載したほうがよいのか、その理由について確認していきましょう。
相手に信頼されやすくなる
名刺に資格情報が記載されている事で、相手から「この資格を持っている人なら信頼できそう」「資格があるなら安心して仕事を任せられそう」という印象を持たれやすくなります。
職種によっては資格がないと業務に携われないケースもあり、資格を持っていることを名刺ではっきり伝えれば、信用度アップにつながるでしょう。
自分の能力がアピールできる
資格を持っていると自分の能力をわかりやすく示せるため、保有資格を名刺に載せることでスキルをアピールできます。とくに仕事に関連する資格は、自分の持っている知識や技術の証明として役立ちます。
相手の記憶に残りやすくなる
名刺には会社名や氏名などの基本情報が書かれていますが、似たような内容になりがちで、印象に残りにくいのがデメリットです。そこで、資格についての情報を名刺に書いて、ほかの名刺との違いを明確にすることで、資格保有者として認識してもらえるでしょう。
名刺に資格を載せる際の注意点
名刺には決まったルールがありません。しかし、資格について正しく情報を記載しないと、それによってビジネス上の信用を損なう可能性があります。 名刺に資格を載せる際に気をつけたいポイントについて解説するので、名刺作成時の参考にしてください。
自社内で名刺に記載する資格の基準を設ける
「名刺に記載するべき資格」や「記載してもよい資格」を定めた法的な基準は、とくにありません。ただし企業では、名刺に記載する資格について基準を設けておいたほうがよいでしょう。
社内基準がない場合、個人が取得した資格を自由に名刺に記載できるので、その会社の業務に関係のない資格まで載せてしまう可能性があります。
記載方法に注意する
資格のなかには正式名称で記載しなければならないものがあり、名刺に書くときに略称や通称を用いないように注意してください。資格を管理する資格団体によっては、資格名の表記方法があらかじめ決められていて、それ以外の表記は認められていない場合があります。
一例をあげると、ファイナンシャルプランナーは資格として記載するときに「等級」「正式職種名」「技能士」の順番で表記するように規定されています。そのため、名刺には「2級ファイナンシャル・プランニング技能士」のように記載しなければなりません。
資格名を略して「2級FP」と記載したり、等級を入れずに「FP技能士」と表記したりすると、規定に違反してしまうので気をつけましょう。
資格の有効期限に注意する
資格試験に合格したら、すぐに名刺に載せて資格をアピールしたいと考える人は多いでしょう。しかし、必ずしも試験に合格した日が資格認定日とは限らないため、名刺に資格名を入れるタイミングには注意を払ってください。
有資格者として認定されるまでに所定の手続きが必要なケース、登録料が必要なケース、認定証が届いてから有効になるケースなど、資格によって正式な認定の時期は異なります。認定される日をよく確認してから、名刺に資格名を入れるようにしましょう。
ビジネスに役立つ資格を厳選して記載する
資格をたくさん持っていると、すべて載せたくなりますが、情報が多いことにより本当に必要な資格が埋もれてしまいます。珍しい資格やインパクトのある資格は、載せることで個性を出せる可能性もありますが、優先度はそれほど高くありません。
業務との関連が薄い資格は思い切って削り、重要性のある資格のみを記載するようにしましょう。
ビジネスマンにおすすめの名刺に書ける資格5選
資格には、ビジネスに活用できるものからキャリアアップにつながるものまで、多様な種類があります。ここでは、ビジネスマンにおすすめの汎用性が高い資格を5つ紹介します。
ファイナンシャル・プランニング技能士(FP)
ファイナンシャル・プランニング技能士は国家資格で、お金の専門家として税金・保険・投資・相続などの知識を幅広く持ち、ライフプランのアドバイスをおこなえます。ファイナンシャル・プランニング技能検定には、1級・2級・3級があります。
ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を取得するには「日本FP協会」または「一般社団法人金融財政事情研究会」が実施する試験を受け、学科試験と実技試験の両方に合格する必要があります。
中小企業診断士
中小企業診断士は、企業の経営状態を診断し、成長戦略をアドバイスする国家資格です。経営コンサルタントに位置づけられ、企業の経営にかかわる知識を幅広く習得できることから、ビジネスマンに人気のある資格です。
中小企業診断士に認定されるためには、第1次試験と第2次試験に合格して実務補習を修了するか、診断実務に従事する必要があります。もしくは、第1次試験後に、中小企業基盤整備機構または登録養成機関が実施する養成課程を修了することでも取得可能です。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、キャリアコンサルティングをおこなうための国家資格です。 労働者が自分に合った仕事をみずから選択できるように、キャリアプランや資格の取得、能力開発などについて助言・指導をします。
企業内におけるキャリアコンサルタントの役割は、従業員のキャリア選択の支援です。また、キャリアコンサルタントの資格を持っていると、人材派遣や就職支援業界の仕事に活かせます。
キャリアコンサルタントの試験には学科試験と実技試験があり、両方に合格してキャリアコンサルタント名簿に登録することで「キャリアコンサルタント」として名刺に記載できます。キャリアコンサルタントの資格は、5年ごとの更新が必要です。
MBA
MBA(Master of Business Administration)は資格ではなく学位のことを指し、経営学の大学院修士課程を修了した人に授与されます。MBAのプログラムでは、経営に求められる「ヒト・モノ・カネ・情報」についての知識を習得できます。
組織戦略・人事論・マーケティング戦略・経済学・情報管理システムなどを体系的に学べるため、経営幹部として活躍できるだけでなく、転職や人脈形成にも役立つでしょう。
MBAは日本国内や海外の大学院で取得できますが、通学して学ぶほかにオンラインで講義を受けられるオンラインMBAも選択できます。
証券アナリスト
証券アナリストは、金融・投資のプロフェッショナルとして証券会社などに属し、対象企業の経済状況を調査・分析する職種です。 証券アナリストの資格には「日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)」という民間資格があります。受験資格を得るためには、公益社団法人日本証券アナリスト協会が実施するCMA講座の受講が必要です。
第1次レベル試験と第2次レベル試験に合格したあと、3年以上の実務経験があると認定された人は、日本証券アナリスト協会の検定会員に入会すれば「日本証券アナリスト協会認定アナリスト」として名刺に記載できます。
資格を記載した名刺をレイアウトする際のポイント
資格の記載方法は、名刺を相手に渡したときの印象を大きく左右します。ここからは、資格を効果的にアピールするための名刺レイアウトのコツについてお伝えします。
文字の大きさに注意する
資格を目立たせたいからといって、自分の名前よりも資格名を大きくするのは避けたほうがよいでしょう。名刺のメインはあくまでも個人名なので、資格名は名前よりも少し小さめに記載するのが通例です。
ファイナンシャルプランナーや宅地建物取引士などの専門性が高い資格を強調したいときは、資格名を小さく記載して色を変えたり、その部分だけ別のフォントを使ったりして、デザインを工夫しましょう。
資格を記載する位置に注意する
名刺のレイアウトに決まった型はなく、名刺のどこに資格を記載するかは自由です。しかし、資格名は個人名の下に配置するのが一般的だといわれています。
また、資格を名前の上に置くと「持ち主が資格よりも格下」と受け取られる場合があり、資格名は個人名の下に書くのが定石とされているのです。
資格が多くなるときは裏面を活用する
資格を多く持っている場合、それらをすべて名刺の表面に列挙すると、情報量が多すぎて本当に伝えたい内容がきちんと相手に届きません。複数の資格を持つ人は、資格情報を名刺の裏面にまとめて記載し、表面をスッキリ見せるとスマートな名刺になります。
資格だけが目立たないようにする
資格を取得すると、資格団体のロゴマークや認定マークを使える場合があります。ロゴマークは名刺に掲載できますが、ロゴを大きくプリントするのはおすすめできません。
名刺のメインは資格ではないので、ロゴマークを目立たせる必要はありません。資格のロゴを使いたいときは、名刺の裏面に小さく印字しましょう。 資格のロゴマークは管理団体によって規定があるので、サイズ・色・余白などの細かい規定をよく確認してから使用してください。
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こちらの記事では、名刺デザインでやってはいけないことについて解説しています。デザインのポイントや注意点についても紹介しているので、ぜひ合わせてご覧ください。
まとめ
資格は個人の能力やスキルをアピールでき、業務内容によっては資格を持っていることで相手に信頼感を与えられます。自分が携わっている業務との関連性が高い資格は、積極的に名刺に記載しましょう。
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